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集約化のための電源準備

今更な話ですが機器の消費電力は以下のように計算します。

 電流(A)×電圧(V)×力率(PF) = 消費電力(W)

つまりこれまで100Vを利用していた場合、200Vに変更することで利用する電流(A)は半分でよいことになります。
これまで100V20Aのブレーカを利用していた場合に2000VAまでしか利用できませんでしたが、200VにするとNEMA L6-20P/30Pのコンセントが利用できるため30Pの場合は200V30Aのブレーカが利用できるため、6000VAまで利用できることから仮想化により集約する機器に供給するブレーカについても集約化することが可能となります。この観点で検討すると100Vしか対応していない日本メーカの機器は選定対象から外れると思います(というか私は日本メーカの物はハード監視機能や設定画面の利用しづらさ、サポート面から望んでは選びませんが)

ブレーカは100V20Aの場合、2コンセントボックスで各ボックスに2コンセントの合計4コンセント、200Vの場合は2コンセントボックスで各ボックスに1コンセントの合計2コンセントが多いようです。
初期に冗長化用として電源2系統手配する場合が多いですが、スケールアップを考慮すると初めから3系統を手配して分散利用するほうが望ましいでしょう
※ここまでが利用者(サーバ管理者)側の話です。


1ラック当たりに搭載できる機器には限界があります。データセンタのハウジング契約では、『42Uラックのうち×Uまで』、『1ラック辺り電源×系統まで』という制限があります。これは、『ラック辺りの排熱量が消費電力に比例』することと『ラック単位での重量制限』によります。


『ラック辺りの排熱量が消費電力に比例』
マシンルーム内の冷房機器の冷却性能を設置ラック数で按分し計算しやすくするためにマシンルームのエリアごとに決められています。


『ラック単位での重量制限』についてですが、建屋の構造にもよると思いますがいくつかのパターンがあります。

1.どの環境でも同じですが床そのものの耐荷重性能。
 サーバルームは床下に配線を通したり、冷気を通すためにフリーアクセスとなっていますが、この空間を作るために、60cm四方のパネルの角毎に柱が設置されています。
この柱の下のコンクリートの耐荷重の制限となります。
10年ほど前のデータセンタファシリティ手配業務での経験になりますが、IBM汎用機を設置するにあたりデータセンタの耐荷重制限を超えてしまうため、60cm四方のパネル複4-6枚分の金属ブロックを作成し加重を分散させて設置したことがあります。

2.ISOベース(免振床)の耐荷重性能。

3.耐震ビルでISOベースなしの場合の床の引き抜き強度
 地震は縦揺れと横揺れがありますが、ISOベースなしの床にラックのスタビライザーで直接固定されている場合、横揺れした際にフリーアクセスの柱を引っ張ってしまいます。これにより柱の下のコンクリートが破砕することを防ぐために1ラック辺りの重量を定義しています。

上記を考慮すると、重量の大きな機器をラック上部に設置したり、ラックの上半分のみに機器を設置することは、利用者(システム管理者)にもデータセンタ管理者にも地震発生時のリスク伴うことを理解する必要が重要です。